テレビやニュース等でビットコインや仮想通貨という言葉を聞く機会が多くなってきていると思います。ビットコインは、「サトシ・ナカモト」という人物が2008年に発表した論文を元に作成された仮想通貨、もしくは暗号通貨と呼ばれるものです。現金のように目に見えるものではなく、インターネットを通じて送金などのやり取りが行われます。ビックカメラやHISなど、日本国内でもビットコインで支払いができるお店が少しずつ増えてきました。このビットコインはブロックチェーンの技術を使い、取引の内容が改ざんされない工夫がされています。ブロックチェーンとは、取引内容などのデータをひとつのブロック（取引の束）として、1つの鎖のようにつなげて記録していく仕組みのことです。取引データには送金額や送金人などの情報が含まれていて、ビットコインでは10分に1個のブロックが作成されて、次の取引につながっていきます。

ビットコインをはじめとする仮想通貨は現在、約1,000種類以上あります。仮想通貨といえば、世界での取引量と時価総額が一番であるビットコインが一番有名ですが、それ以外の仮想通貨のことをアルトコインと呼び、イーサリアム、リップル、リスク、ネム、そしてビットコインやイーサリアムから分裂（ハードフォークした）ビットコインキャッシュ、イーサリアムクラシックなどがあります。それぞれ特徴のあるコインになっていますが、ビットコインの問題点（送金スピードなど）を解決したものになっている場合が多いです。例えばリップル（XRP）は、国際送金をする際に何個も銀行を経由することによって時間がかかることや送金手数料が高いという問題を、リップルの仮想通貨XRPをハブ通貨として使用することにより、安くて速い国際送金を目指すなど、いろいろな利用がこれから見込まれています。ビットコインが未だに王道と呼ばれているのは、他のコインを買う際に、1度ビットコインにしたものを他の通貨と交換する場合が多いからであり、仮想通貨の中の基軸通貨と言われる所以です。時価総額が高く利用が見込まれている通貨であれば良いのですが、1,000種類もあるコインの中には、実質的に意味をなさないものもあり、草コインなどと呼ばれているものもあります。草コインは何かのきっかけで暴騰する可能性もありますが、購入には注意が必要です。仮想通貨は政府や中央銀行などを持たない通貨で、価値の交換手段として利用されるのが一番ではありますが、現在は投機目的で資産の一部として購入している人が大部分かもしれません。

どのように仮想通貨を購入するかですが、まずは取引所に口座を開設します。ビットフライヤー、ザイフ、ビットバンクのような国内の取引所もあれば、バイナンスやポロニエックスなど取引できるコインの数が多い海外の取引所を利用している方も多いです。初めてであれば、日本語対応しているかどうかも大きなポイントになると思いますので、まずは日本の取引所で試してみるのが良いかもしれません。口座を開設し、指定された銀行口座へ振り込み（入金）することで取引が可能になるわけですが、口座開設後にはセキュリティを強化するために二段階認証をしておくのをおすすめします。コインを売買するには、「販売所」で行う方法と、「取引所」で行う方法があります。販売所では、その販売所が保有しているコインを欲しい時に買ったり、売りたい時に売ったりすることができますが、数パーセントの手数料が上乗せされた金額にて購入することになりますので、少し高い金額で買うイメージになります。取引所では、株の取引などと同じように成り行き注文、指値注文をすることができ、買いたい人と売りたい人の意思決定によって売買が成立するようになっていて、手数料はかなり安く済みます。ビットコインですと3月5日現在、1BTC＝約120万円ですが、最低取引単位は0.00000001BTCなので、数百円からビットコインを購入することもできます。2017年のはじめから2017年末までは仮想通貨の価格が一気に何倍にもなりました。しかし、年が明けて2018年1月はじめから今まで上がっていたものが逆回転をはじめ、リーマンショック以上とも呼ばれる急落になりました。仮想通貨を持つのは全資産の10％に抑えておきなさいという専門家の意見もあります。私自身の経験からも、株や投資信託の値上がりは数%から数十％の値上がり値下がりというのはありますが、数ヶ月で数倍になるというのは驚きでした。バブル時代を経験していない私からすると、「バブルってこういうことなのだ！」というような値上がりする時の興奮と、急落する時の精神状態を経験したことは、講師としてお話をする際など、これからのファイナンシャル・プランナーとしての活動のためにも良かったと感じています。自分の資産内容と照らし合わせて、仮想通貨も資産配分に組み入れるのであれば、多すぎず、適切な配分にするべきかと思います。

中央政府が独自の仮想通貨を発行する（ベネズエラでは自国で産出される原油を後ろ盾にペトロという通貨を発行してお金を集める）など、仮想通貨が今後、どのようになっていくかはわからない部分もありますが、仮想通貨を形作っているブロックチェーンの技術は大きな革新をもたらす可能性があります。仮想通貨はもちろん、決済や送金など金融分野、土地の登記・資産管理・商業管理・医療情報などの非金融分野での応用が期待されています。30年前、パソコンがなかった時代、インターネットがなかった時代、携帯電話がない時代でした。パソコンが普及し、インターネットが身近なものになり、スマートフォンをひとり1台持つようになっています。中国などではQRコードを使って支払いをするようになっていますし、日本も「支払いはデータで！」というように少しずつ現金を使わない生活に変わっていくかもしれませんね。